外資では社宅・住宅手当は期待できない。
女性が外資系企業を選ぶ場合は下記のリスクがあるということを覚えておいてください。
- 大規模なリストラがある
- 社宅・住宅手当がない
- 仕事量を上司が調整してくれない
- 残業規制はあってないようなもの
- 昇進しないと解雇
もしあなたが結婚して・子供を産み・産休・育休をとって職場復帰したい、と考えているのなら、外資のメリット、デメリットを理解し、日本企業とよく比較をしてください。また外資の中でも日本企業に体質が近い企業もあります。ライフプランをどのように組みたいのかをしっかり考えて就職・転職をしてください。
家賃はお給料の大部分を占める
外資系企業は初任給が比較的高く設定されています。また実力があれば昇進して高収入が期待できるため、社宅・住宅手当がある企業はほとんどありません。あっても5年とか10年とか期限付きです。これはそのぐらいの年月がたてば昇進してお給料も上がっているからという理由もあります。
家賃はお給料の30%−40%を占めるコストです。家賃のために仕事をしているといっても過言ではありません。
東京なら家賃7万円以上出さないとそこそこ満足できる家に住めません。2階以上でマンションでセキュリティーがしっかりしていて、バス・トイレ別ともなると8万円ー9万円もしてしまいます。
たとえば月収20万円の人が9万円の家に住むとすると、残りは11万円。この範囲で生活をしなければいけません。
社会人になると「ご褒美ディナー」「ブランド品」などその気になれば贅沢をすることも可能です。
そういうものにお金を費やすとひと月11万円はあっという間です。
一人暮らしの男の先輩で自炊を全くしない人は「食費だけで毎月10万円」といっていました。
ボーナスがなければ生きていけません。
これで子供ができると保育園に一人月5万円、2人なら合計10万円が毎月出て行ってしまうのです。
家賃補助のない外資企業に入る場合はやはり昇進しないと厳しいです。
日本企業に勤める友人はずっと住宅補助が6万円出る人もいますし、不動産会社に勤めている人は10万円のマンションを月2万円で住めるという人もいます。
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